ハウスの認知度とニーズ調査　報告書

ＮＰＯファミリーハウス

江口　八千代

平成19年度の独立行政法人福祉医療機構「子育て支援基金」の助成をいただき、全国にひろがった患者とその家族の滞在施設（ホスピタル・ホスピタリティ・ハウス＝ＨＨＨ）のニーズと認知度の調査を実施いたしました。本書は、その報告書です。

今年度の事業は、昨年行った「ＩＴを用いた滞在施設ネットワークの構築と啓蒙事業」の継続事業で、今年度が2年目にあたりました。

この事業は、ハウスの活動において大切にしていることを、2006年1月にハウス運営団体間で確認し文書にまとめた「福岡合意」に基づいています。

重い病気と闘っている子どもは10～20万人を超えると言われていますが、ハウスが必要になる状況は、どの家庭でも突然やってきます。

そのため、広く社会一般の人が誰でもハウスの情報にアクセスできるよう、各運営団体はつながりあい、ネットワークとしてハウスの認知度向上の努力を重ねています。

1年目の昨年度は、ネットワークの名称をＪＨＨＨネットワーク（日本ホスピタル・ホスピタリティ・ハウス・ネットワーク＝ＪＨＨＨ）とし、各地の運営団体からデータ提供などの協力も得て、全国のハウスの情報を得られるホームページを開設することができました。 （ホームページＵＲＬ：　http://www.jhhh.jp/）

今年度の事業目的は、ハウスへの一般の認知を高めるために、まず現状でのハウスへの認知度を調査することにありました。

また、なぜこうしたハウスが必要なのかを、利用者、運営者、医療従事者にあらためてヒアリングをしました。

調査にあたっては、各分野での専門家にご協力いただき検討委員会を設置いたしました。調査方法や調査結果の分析について検討を重ね、本報告書を作成いたしました。

結論としては、ハウスの現状での認知度は低くかったものの、ハウスの必要性を分かりやすく伝えて行くことで、広く一般の方々からこの活動に理解いただける可能性が感じられる結果となりました。

今回の調査は、ＪＨＨＨネットワークとしてハウスの認知度向上の取り組みをしていく意義と必要性を感じさせる結果となりました。このような調査をできましたのは、ひとえに「子育て支援基金」の援助によるものと心より感謝いたします。また、ご協力いただきました皆様本当にありがとうございました。

2008年３月吉日